D.S.~ダルセーニョ~のブログ(仮)

自分で勝手に考えたことを色々書いています

タレント候補が当選してしまう本当の理由。そしてそれを打破するための方法を述べる

・初めに

 この文章は参議院選挙のカテゴリーで制作するおまけみたいな文章です。今までの参議院選挙のカテゴリーで作成してきたものの記述を、知名度選挙関連に絞ってまとめたものです。いわゆる焼き直しみたいなものですがご了承ください。

・2016参議院選挙でタレント候補と目される候補者一覧

 この文章では番外編のような感じでタレント候補とそれに基づく知名度選挙に関する自身の考えをまとめる。まずは今回の参議院選挙でタレント候補と称される人物をピックアップしよう。

三原じゅん子

 言わずと知れた元女優で今回の参院選では二期目となるとのことだ。正直に述べると、そういえばタレントだったっけって言わんばかりに政治家としての仕事が板についている感じがする。八紘一宇という言葉を国会で用いたことにより物議をかもした人物であるが、どうも三原氏はきちんと勉強した上で八紘一宇という言葉を用いたらしい。タレント候補ではあったもののきちんと勉強をして政治に臨んでいる彼女は、政治家よりも政治家らしい優秀な人物なのではないだろうか?私は三原氏を高く評価している。

蓮舫

 言わずと知れた元タレント。行政仕分けで二位じゃ駄目なんですか?という文句と共にマスメディアに持ち上げられたことから知っている人物も相当いるだろう。だがその事業仕分け以外に目立った活躍がなく、ネット上では元タレントだっただけあって批判が相次いでいる。政治家としては2004年から活躍しているらしく、それなのに目立った業績がないというのはいかがなものだろうか?ってか私は20代だということもあってこの人がタレントだったということ自体知らなかったりする。色んな意味でタレント議員を象徴する人物だろう。今回の選挙も恐らく当選が見込まれているが、彼女が何位当選するかで東京都の未来が決まる東京選挙区のある意味キーパーソンだったりする。

今井絵理子

 今回出馬したタレント候補の中では最も話題を集めた元歌手。今回自民党比例区からの出馬となるが、どうも既に疑惑があるらしく当選したとしてもすぐに議員をやめることになるという噂がある。比例区からの出馬なのでいざという時には落とせるかもしれない・・・といっても、名簿順で上位なので自民党が票を獲得しすぎた場合は当選する可能性がある。正直なんで擁立させた感が否めない候補の一人である。自民党の足引っ張るぞ?まじで。

朝日健太郎

 元スポーツ選手で東京選挙区に自民党からの推薦で立候補することになった。正直私はこの人がタレントだということを知らなかった。この人に限らずタレントだということを知らない候補が大量にいたりする。三原じゅん子さんは逆に忘れていた。そのテレビを見なければ知らない候補の一人が朝日氏であろう。一応東京五輪を控えているので当選の暁には東京五輪関連での活躍が期待されている。まあ元スポーツ選手で当選しておきながら碌に仕事をしない議員もいるので、当選の暁には元スポーツ選手を生かした活躍をしてもらいたい。ってか彼が当選しなかったら東京がひどいことになるんだけど・・・。当選しても酷いことになるとは言ってはいけない

高樹沙耶益戸育江

 新党改革から東京選挙区に立候補した元女優。ブログ主が知らなかった候補の一人である。立候補に当たって既に過去のスキャンダルが次々と暴露されているという悲しい現実があったりする。そもそも新党改革という弱小政党からわざわざ立候補している辺り、どう考えても票目当てです、本当にありがとうございます。東京での立候補でもあるので、彼女を当選させるか否かが東京がまともになる鍵となるであろう。本当に東京舐められてますぜ・・・。まあ実際に当選しちゃうんだから仕方ない

杉尾秀哉

 顔を見たらもしかしたらわかるかもしれない元TBSキャスター。こちらは民進党推薦の長野県からの出馬。長野は一人区なので杉尾氏を入れた三人の対決となる。現職の自民党議員若林健太氏を杉尾氏が落とせるかどうかが焦点になっているが、どう考えても当選させてはいけません、本当に(ry)。っていうかTBSのキャスターが民進党から立候補するとか、公平性ないような気がするのは気のせいだろうか?ずぶずぶな証拠やん・・・。

真山勇一

 元日本テレビのキャスターで民進党推薦で神奈川選挙区から出馬している。ブログ主が知らなかった候補の一人。神奈川県は激戦区で他にも当選してほしい候補がいるので、タレントという枠組みに縛られない冷静な投票を神奈川県民に期待したい所である。ってかこの人の当選防ぐ意味でもやっぱ神奈川県民になりてえ・・・。あとこの人が民進党から立候補するから日本テレビ並びに読売の報道が偏ってきているのね。納得。元から偏っているなんて言わないでね。事実だし。

石井苗子

 おおさか維新の会の比例区から立候補を表明している元タレント。ブログ主が知らなかった候補の一人(この人を知らなかったのはどうやら世代みたいです)。比例区からの出馬ではあるが、おおさか維新の会の五十音順の名簿リストでは一番上に名前があり、比例区において当選の確率が高い候補でもある。マジでおおさか維新図ったベ。貴重なおおさか維新の票をこの人に流したくないという方は、比例は「おおさか維新の会」と書くのではなく、他の候補の名前を書くことをオススメする。渡辺喜美とかいうちょうどいい逸材もいるし

三宅洋平

 元音楽家で無所属で東京選挙区に立候補している。前回の参院選でも立候補を表明しているのでこの人自体は存じ上げている。でも音楽家としての彼は知らない。二回目の選挙というだけあって知名度はそれなりにあると思われ、じっさい若い人にはマスメディアのミスリードもあって知られているようだ。若い人に知られている候補だということからあのSEALDsが応援する可能性のある候補だ。また噂では山本太郎を当選させた愚民どもの票が彼に流れるのではないかという噂がある。色んな意味で要注意の人物であり、今回のタレント候補の中では個人的に最も当選してほしくない候補である

横粂勝仁

 東京選挙区から無所属での出馬を表明している元衆議院議員で現タレントの候補。元国会議員で現タレントというポジションはあの杉村太蔵を彷彿とさせる。「よこくめ」の予測変換でフルネームが上がることからそれなりに知名度があるらしいが、ブログ主は全く知らない。知名度的には東京選挙区では蓮舫氏に次ぐ勢いらしいなので、彼の当選を防げるかどうかが今後の東京都政の運命を決めることになるだろう。

 

 以上の10人のタレント候補が今回立候補を表明しているとのことだ。

タレント候補が減らない理由

 そもそもタレント議員はどうして物議をかもすのかといえば、タレントという知名度だけでその人の人間性や哲学、政策理念が評価されないで当選してしまうからだ。知名度だけの当選というのは本人にとっても失礼な気もするが、知名度だけでの当選に異議を唱えたタレント政治家はいるのだろうか?知名度だけの当選で何も言わない本人もアレだが、当選させる方にこそ問題がある。タレント議員は知名度だけで選んでしまうという愚衆政治の象徴ともいえる存在であるから、物議をかもしているということだ。

---知名度だけで確実に議席を確保できる

 だが逆に言えば知名度だけで確実に議席は確保できるということ。実際に参院選が現行制度になった2001年の選挙では、44人ものタレント候補が立候補し、その中にはあの舛添要一も含まれていて当時大量の票を獲得したという事例がある。このことから民衆が馬鹿だからタレントを擁立すれば確実に議席が手に入るという悲しい認識が政党にあるので、選挙でのタレント候補はなかなか減らないことになっていたりする。政党の思惑はどうであれ、実際にタレント候補を擁立したら当選してしまうという現実がある。この現実から脱却しない限り、日本の民主主義はいつまで経ってもレベルの低い愚衆政治でい続けてしまうだろう。特に東京は知名度選挙から脱却しない限りいつまでも都知事が舛添のような存在でい続けてしまうという危険性がある。ことさら東京に関しては知名度からの脱却をしなければならないだろう。

国民が馬鹿だからタレント候補はいなくならない

 ここでそもそもなぜタレント候補が当選してしまうのかについて説明したいと思う。タレント候補が当選してしまう理由は、一言で言えば国民が馬鹿だからだ。碌に政治家の事を調べることをしないで、ただ聞いたことがある・見たことがあるという名前を投票用紙に書いてしまうからタレント候補は当選してしまうのである。

---昔は政治の情報を得るのが困難だった。しかし今は・・・

 だが特にインターネットが発達する前は、そもそも立候補者をまともに調べるのが困難だった。理由は現行の公職選挙法において選挙の告示がなされた場合、公平性という建前を持ち出して選挙報道が委縮してしまうからだ。つまり肝心の立候補者の情報がテレビや新聞といったメディアから手に入らなくなってしまうのだ。こうした日本の特異な選挙状態が今日の知名度選挙の横行に繋がっている要因の一つだと私は考えている。そもそも世界的に見ても「告示・公示」というのは日本にしか存在しない制度なのである。日本の現行の選挙制度は世界の民主主義からも逸脱した制度なので、知名度云々以前に見直す必要があるだろう。

 だがここまでの話は今までの話だ。インターネットの発達により有権者はかつてに比べれば手軽に立候補者の情報を知ることができるようになったはずである。にもかかわらずに今も知名度選挙が横行しているというのは、もはやネットで手軽に調べられる環境を放棄している国民が悪いとしか言いようがないだろう民主主義の基本原則に基づけば、どんなに理由をつけようが最終的には選ぶ有権者自身の責任に行きつく。結局どんなに理由を並べようとも、国民が碌に候補者を調べないから知名度だけの候補が当選してしまうという現実があるので、国民が悪いという結論に行きついてしまうだろう。

でも本当に悪いのは・・・

 だがこれには本当のそもそも論がある。そもそも「知名度」というのは何を持ってして広まるものだろうか?知っている名前というのは何から知るものなのだろうか?知名度は日本の報道からもたらされるものである。特にテレビ報道によってもたらされることが多いだろう。つまりテレビで頻繁に見かけたり聞いたりする名前を日本人は投票用紙に書き込んでしまうというわけである。それほどまでに日本人の生活にテレビが馴染んでいることが、知名度選挙が横行してしまう一番の原因だろう。そしてそのテレビは選挙期間になれば公職選挙法を盾にして立候補者の情報は全く出さない。知名度選挙でタレント候補が当選してしまう本当の原因は国民というよりも、報道で国民を操るマスメディアが原因であろう。むろん操られる国民にも原因はある。そもそも日本人は世界で最もテレビの視聴時間が長い民族だ。その結果テレビの言うことを疑うことなく信用し、テレビで見かけた名前は何の疑いもなく政治家にしてしまうのだから、まさにテレビにより政治が作られていると言えよう。そんな有様はまさにテレビ独裁体制と言えるのではないだろうか?

 まとめるとタレント候補が横行してしまっているのは、テレビに依存している日本社会の環境そのものが原因と言えるだろう。むろん告示公示という世界から見たら異質な選挙制度と、それによってメディア報道が委縮してしまい候補者の情報が全く手に入らなくなってしまうこともタレント候補の横行に繋がるが、インターネットが発達した今それは有権者一人ひとりが自分で調べることで解決できる。仕事が忙しくて調べる時間がないというのなら、政治について調べる時間を確保させない日本の労働体系が悪いというわけであり、結局のところ日本社会がそうだからという結論に落ちついてしまう。よってタレント候補は日本社会と緊密に結ばれた存在なので、日本社会が変わらない限りはタレント候補は永遠にいなくならないだろう

・タレント候補をなくすための一番の近道

 日本社会が変わればタレント候補はいなくなる。逆に言えばタレント候補をなくすためには日本社会が変わらなければならないということである。わざわざそんなことのために日本社会を変えるのかと思うかもしれないが、タレント候補云々は関係なく私は日本社会は変わるべきだと考えている。タレント候補云々は日本社会が変わるついででよい。

 それはそれとして、実は日本社会を抜本的に変えなくてもタレント候補を減らす方法が一つある。といっても、実はその一つを実行するだけでも日本社会が劇的に変わる可能性もあるのだが。そのヒントは既に文章中に記載している。おさらいしてみよう、知名度は何によって得られる?テレビだよね?テレビを見ることで知名度が広まるということは、逆にテレビを見なければ知名度は広まらないということである。これが答えだ。つまり超単純にテレビを見なければいいのである。知名度を広めようとしても肝心のテレビを見てくれる人がいなければ知名度は広がらないだろう?

---テレビを見ない私は「タレント候補」を知らない

 証拠というわけではないが、現に私は今回出馬したタレント候補のうちの半分は知らなかった。それは地上波のテレビを見ていないからであり、私がテレビをまったく見ないことはtwitterを参照してもらえばわかる。今までの文章においてタレント候補に関する記述が万全でなかったのは、単純に私がタレント候補を知らなかっただけである。調査不足といえば調査不足かもしれないが、逆に言えば「タレント」だと知られていなければ、「タレント候補者」もただの「候補者」の枠に収まってしまう。つまりタレント候補はテレビでその名が日本社会に浸透しているから通用するのであり、日本社会に浸透していなければただの候補者だ。日本人の多くがテレビを見なくなり選挙に出馬する「タレント候補」と呼ばれる人の知名度が低くなれば、タレント候補はただの候補者となってしまうということなのである。なので日本人がテレビを見なくなることはタレント候補を少なくするための近道なのだということである。

日本人がテレビを見なくなるだけで日本社会が変わる!?

 たった一つテレビを見なくなるだけでタレント候補がいなくなるのだったら、こんなに簡単な解決策はないはずだ。また先ほどタレント候補を減らす一つの方法が日本社会を劇的に変えることになると書いた。その方法とはテレビを見ないということであり、つまりテレビを見ないことで日本社会が劇的に変わるということだ。本当にそんなことになるのかと思うかもしれないが、先ほども記載したが日本人は異常なほどにテレビを見ている。だからタレント候補が当選してしまうのであり、日本社会はテレビの主張どおりに進んでしまうのである。テレビを見ないことがテレビに支配された日本社会から脱却することになる。テレビ支配から逃れられた日本人が増えれば日本社会はどうなる?テレビが支配する日本社会ではなくなるということだから、日本社会が変わるということなのである。

 むろん本当にテレビを見なくなるだけで日本社会が変わるのか不明だが、やってみる価値はあるのではないか?たった一つテレビを見なくなるだけで本当に日本社会が変わるのか。騙されたと思ってやってみてもいいだろう。少なくともテレビを見なくなるからといって命の危機に瀕することはないはずだ。もしもテレビを見ないことで本当に生活が破綻したり、自身の健康に悪影響を及ぼしたり、命の危機に瀕することになったら、それ即ち身も心もテレビに支配されているということになるので、日本人がテレビに支配されている証拠になる。イコール、日本社会がテレビに支配された、民主主義ではないテレビ独裁体制の証明にもなるだろう

 ここまでの記述は大げさなものかもしれない。だが少なくとも日本人のテレビ依存状態を垣間見れば、本当にテレビがなくなったときに日本社会が崩壊する可能性は、ゼロではないと私は考えている。テレビを見ない日本人が増えれば日本社会は崩壊するのか?その検証のためにも、テレビを視聴しない日本人が増えてもいいと私は考えている。

・まとめともう一つの要因

 今回の文章をまとめる。タレント候補がいなくならないのは、日本人が異常にテレビを見ていることで日本社会にテレビの世界が浸透してしまっているから。だから日本人は無意識的にタレント候補を信用してしまい、タレント候補を政治家にしてしまうのだ。そんな日本社会からタレント候補をなくすためには、テレビからの脱却を行う必要があり、それ即ち日本人がテレビを見なくなることを意味する。日本社会がテレビに支配されていると仮定したら、日本人がテレビを見なくなれば日本社会はテレビの支配から脱却することになり、最終的に日本社会が変わることにつながる可能性がある。少なくともテレビを見なくなることのデメリットは本来の人間生活からすれば存在しないはずなので、騙されたと思ってテレビを見なくなってはいかがだろうか?という一種の問題提起でもあるということである。

---タレント候補が横行するもう一つの要因・メディアリテラシー

 タレント候補が横行する最大の原因がテレビだということはわかったが、実はこれは単純明快に日本人がテレビを信用しないことで解決することである。なのになぜ日本人はテレビを疑うことをしないで全面的に信頼してしまうのか?これには教育が関係している。戦後に植えつけられた価値観みたいなものが存在するのかもしれないし、また日本人そのものの人種性というのもあるかもしれないが、それでも一番大きいのはメディアリテラシーを教育で教えていないことだろう。一応日本でもメディアリテラシーは教えているのだが、それは情報を送る側のメディアリテラシーだけであり、受け手側のメディアリテラシーは教えていない(本当は情報を送る側のメディアリテラシーも十分に教えられていないのだが)。教えていない受け手側のメディアリテラシーが情報を疑うことなのである。なぜ送り手のメディアリテラシーだけが教えられて、受け手側のメディアリテラシーは教えられてないのか?これに関してはまだ調査中であるが、私はたぶん黒い経緯があったのではないかと考えている(世界のメディアリテラシー教育は送り手・受け手両方を教えるのが基本なのに、日本では送り手側にしか教えていないという異常な状態なのも、黒い経緯を想像させる)。

 受け手のメディアリテラシーである情報を疑うことが教えられていないから、日本人はテレビの情報を簡単に信じてしまうのだ。なので教育で情報を疑うことを教えることもタレント候補の減少、もとい日本社会のテレビ依存を解消する術だと考えている。だがこれは教育で教えることなので今から行おうとしても、テレビを疑う社会人の形成には時間がかかるし、何よりも現役世代には意味がない。教育で情報を疑うことを教えることは大事ではあるが、それが作用するのは未来の話であり、今すぐにでも日本社会のテレビ依存を脱するのには、日本人がテレビを見なくなるほうが早いのである。

---メディアと日本社会は情報教育にどんな反応を示すのか?

 ちなみに情報を疑うことを義務教育で教え具体的な中身が決まった際に、メディアがどんな報道をするのかが注目される。そしてその報道を受けた日本社会が情報を疑うことを義務教育に組み込むことにどんな反応を示すのかも注目だ。先にも述べたが、情報を疑うことは世界の教育で普通に教わられていることだ。あれだけ世界が世界がと騒ぎ立てるマスメディアが、いざ世界と同じように情報を疑う教育を日本が始めようとした時に、どんな報道をするのだろうか?そしてその報道を受けた日本社会はどうなるのか。もしもマスメディアの主張通りの判断を日本社会が行ったのなら、それこそ日本社会がマスメディアに支配されている決定的な証拠になる。しつこく述べるが、メディアリテラシー教育は世界で当たり前のように行われている教育である。世界で当たり前のように行われていることを日本社会が行おうとした場合、日本社会は「」を判断基準にして物事を決めるのか?その「」による判断が圧倒的多数派を占めた場合、日本社会はその「何か」に支配されている証拠になる。情報を疑うことを義務教育に導入することで、日本の真実の姿がわかると思うので、できれば日本政府もとい安倍内閣にはメディアリテラシー教育を義務教育に組み込むことをぜひ検討してもらいたい。その際には私にもぜひ協力させてもらいたい。

 

 以上で今回の文章を終わりとする。知名度選挙に関する私の考えをまとめたものであったが、終わってみたら知名度選挙の根本であるテレビからの脱却を説くものになってしまっていた。私はtwitterやこのブログでしつこいほどメディアを無視することの重要性を訴えている。その理由の一つが知名度選挙とタレント候補からの脱却というわけである。最初のほうでも述べたが、別に知名度選挙でタレント候補が当選しようが、日本のために働いてくれれば問題ないと考えている。だが今の日本社会はテレビを異常に心酔しているという特異な状況であるので、相対的に考えた場合、タレント候補からの脱却は必要だと考えている。少なくとも知名度でタレント候補が当選する状況だったから舛添要一のような人間が生まれてしまったという事実がある。また舛添のような政治家を生まれさせたいか?そしてそれを防ぐことはテレビを見なくなるという超簡単なことでできると私は考えている。今回の文章を期に様々な観点から地上派テレビ放送の視聴をやめてみてはいかがだろうか?